マスコミのすべてを独占支配下に置き国民を欺く新聞社は国の恥である

マスコミは国民の敵

令和のサムライ通信:新聞マスコミ糾弾の巻

今や、新聞社が支配する日本のマスコミは国民の敵となってしまったかのようです。
昔は誰もが羨み一目を置くエリート組織であった新聞社が何故にここまで嫌われてしまったのか。
これまで新聞社の数々の特権を述べてきましたが、今回も戦後、長らく国民を意のままに操った新聞社という化け物に迫りその生い立ちを紐解きます。

新聞社はテレビ・ラジオ・広告・出版というメディアのすべてを支配下に置き、日本社会の政治、文化、芸術、スポーツなど、あらゆる分野を取り仕切る独占の牙城を築き上げてきたのです。

こうして化け物組織と成った新聞社は、報道を独占私物化するだけでなく財閥コンツェルンと化して絶対権力を謳歌してきたわけです。

 

 

新聞社がこうだと言えば、国民はそれに従ってきたという感じでしょうか、新聞社の力って本当に凄かったのですね。

まあね、我々は、ジャーナリズムの本質は弱者(国民)と共にあるものという勘違いをしていたからね、ところが奴らはそんな正義の存在ではないということは途中で判った。
彼らが言う弱者は日本の国民では無いということ、それどころか告げ口報道が常態化して国民を貶めるための粗探しに躍起となる連中だったのです。

 

結局、新聞社が力を持ち過ぎてしまって、国民が思う形でないところに行ってしまったということでしょうか。

日本の場合、濡れ手に粟で特権階級となった新聞社が政府に睨みを利かせ自分達の牙城だけを築いてきたとも言える。
こんな呆れたことは日本だから出来ることで、外国ではあり得ないこと、外国人が聞いたら仰天の話なのです。
それはメディアという最も公平を標榜する組織にはまったくそぐわない話だからです。
早い話、日本では新聞社が国の支配者となりきり、国民を制御していたということなのです。あってはならないことが日本では当たり前のように起こってきたわけです。
ハッキリ言うと、ここまでくるとクロスオーナーシップどころの話ではないということです。

頭のいい官僚や学者達は何故、異を唱えなかったのだろうかと考えるが、強大な権力構造を築き上げた彼らに盾突くものはいなかったのです。

更には過剰な特権に守られた彼らを監視する術もないのです。新聞社は表現の自由を盾に政府の介入すらも拒否できるからです。こんな事態を作り上げたのは明らかに政治の怠慢なのです。

日本の新聞社には、当たり前にある民主主義の原則すらも存在しないのかも知れない。

新聞社は間違いなく日本を駄目な国にしてきたのです。

なにかあぜん、です。敷居が高すぎて現実の話とは思えません。

いや、敷居なんか全然高くないよ、彼らのやってきたことは、新聞社という看板を最大限に利用して表と裏の顔を使い分けして旨く取りいっただけのこと、新聞社という国のお墨付けを貰った強い立場で動けば周りを排除して独占が築けるのは当たり前だし、ブローカーみたいなもので、ズルい性格の持ち主だったらバカでも出来る事、彼らに知的な動きなどは一切見受けられない。


マスコミの独裁の現状
日本のテレビの場合、5つの新聞財閥とNHKが電波を支配している状態です。
新聞を頂点としたこの構造では、報道の在り方について互いに踏み込めない。

更には、この6つの組織が談合をすることで、この報道の仕方は間違っているなどと他局を批判することはタブーとなるのです。

これでは日本のマスコミは閉鎖的にならざるを得ないのです。

おざなりの政府の対応
こうした背景もあり、日本ではクロスオーナーシップ排除に少しだけ似たような「マスメディア集中排除原則」という規制が放送法で規定されたのです。しかしこの「マスメディア集中排除原則」はかなり緩々の骨抜きの規制なので、大した効力を発揮できるものではないのです。

こうした独占によってマスコミの劣化はどんどん進むこととなり、それは地方にも及ぶことになるのです。キー局傘下の地方放送局の独立性は極めて薄く、多くの番組はキー局の番組を流すか、それを基本としたものばかりです。

戦後の新聞社が辿った経緯を知る
法律の特権を盾に徹底した排除で独占を握り産業発展を遂げてきたのが新聞社なのです。これ一つ聞いても、新聞社のやってきたことは実に生々しいということです。

新聞社は新聞に取って最も貴重な財源である広告代理店を傘下に収めることから始まり、1950年代初期には、テレビ・ラジオの設立に深く関与する主導的な立場から、体よくテレビ・ラジオを傘下に収めたのです。

これは勿論、新聞社の政治力が働き新聞社が優先される土壌が形成されていたからです。
今のテレビ局の系列状態は、新聞社間の密室談合で振り分けられたものなのです。

同じ系列と言っても、新聞にもテレビにも別々に記者の方がいるのですよね。

前回でも触れましたが、新聞・テレビマスコミには「記者クラブ」というネタ元を提供してくれる存在があるが、テレビの場合、さらに同系列の新聞から記事を仕入れるということが当たり前に繰り広げられるのです。こうなるとNHK以外のテレビ記者は緩い体質とならざるを得ないわけです。
こうしてみると、テレビ局は新聞社にくっついていれば得なわけですが、日テレだったら読売新聞、テレ朝だったら朝日新聞の記事を基本として報道するので、情報としての独立性は著しく損なわれるわけです。

日本マスコミのレベルの低さ
何もメディアは中立である必要はない、しかし物事に対しては公平ではあるべきなのです。
アメリカのメディアがあからさまにトランプ大統領を批判し、トランプバッシングを展開しているが、彼らは独立した存在なのでそれは許されることなのです。

しかし日本では、マスメディアは公共性と公益性を備えたモラルがある存在であるべきとされながらも、クロスオーナーシップ以上の巨大コンツェルンが築き上げられた独占状態では、これが当て嵌まらないものとなってしまうのです。

新聞社の方はエリートなのは変わりはないと思うのですが、なんかかつての勢いは感じられないし、落ちぶれちゃった感がありますよね、ところで外国の場合はどうなのですか。

勿論、ネットの登場で外国でもメディアの信用力は落ちています。しかし、日本と比べると雲泥の差でまだまだ捨てたものではないのです。
それは、世界には高級紙と呼ばれる新聞社がいくつもあるよね、例えばイギリスのロンドン・タイムスやアメリカのワシントン・ポストやウォール・ストリート・ジャーナルとか、これらの新聞は決して発行部数は多くないが、国民から絶大な支持と人気を集めているのです。しかし、日本には高級紙と呼ぶに値する新聞社は存在しない。読売新聞というギネスに載るほどの発行部数を誇る新聞はあるが、失礼ながら読売を尊敬の眼差しを込めて読んでいる人は殆どいないだろう。

 

そうか、外国ではまだメディアが尊敬されているということですね。

そう、例えば、イギリスの公共放送であるBBCはイギリス国民から絶大な支持を受けて尊敬されているのだよ、だから受信料問題なんか発生しないのです。それはイギリス国民が納得するような報道を行い、優れた作品も作り上げているからなのだ。
これに比べたら、同じ公共放送のNHKなんてゴミクズ以下の存在だよね。まあ、比較したらBBCに対して失礼だ。

まとめ
唯一の救いは、今の若者はマスコミに対して完全にノーを突き付けてくれたことです。これこそはネットのお陰です。

我々の時代は新聞が絶対で、新聞が書くことに疑いを向けることなど無かった。政府には疑いを持ってもマスコミには正義正論があると信じ込まされていたからです。

このバカバカしさに気付くのが遅かったということです。

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