果たしてアメリカのシェールガスは本物か

アメリカの不思議と疑問

アメリカは、ここにきて、中東でのスタンスを変えようと目論んでいるようにも感じます。
この背景にはシェールガスの存在があると言われています。
アメリカの強気の裏にあるシェール革命を知ろう。

アメリカのシェールオイル・ガスとはどんなものなのか、日本はシェールガスにつまづいた過去がある。
本当に将来性はあるのでしょうか。



今回は、アメリカの強気の背景にあるシェール革命を中心に簡単、判りやすく解説して行きます。

アメリカの中東での政治スタンスは大きく変化しているようです。
その背景には勿論「シェール革命」が絡んでいることは間違いないでしょう。
イランへの制裁や確執、テルアビブの大使館移転という強気の行動、そしてシリア撤退など、ここのところのアメリカの動きは石油の利権を巡って深入りし過ぎた中東から手を引こうとしているようにも見え、また、もう中東を特別な地域として見ないと宣言しているようでもあります。

そして、緊迫したホルムズ海峡のタンカー護衛に対しても、トランプ大統領は、「自国の船は自国で守れ」と各国に呼びかけ、これからはアメリカだけに頼るなと、今迄の中東におけるリーダーの役割を放棄したのです。
これらの変容は「シェール革命」によって、アメリカはもう中東に頼る事は無くなったという証です。

すみません、シェール革命とか、シェールオイル・ガスって何ですか。

では、ここからは「シェール革命」について解説します。「シェール革命」は、エネルギー分野における21世紀最大の変革であると言われ、これが実現すれば、世界のエネルギー事情を激変させるだけでなく、世界の政治状況にも影響を与えるほどの世紀のインパクトであるとして大注目を集めたのです。

シェールオイル・シェールガスとは、頁岩(泥土が水底に積み重なって固まったもので、板状にうすくはがれやすい泥岩のこと)層から取り出した原油と天然ガスのことです。同じ層に原油と天然ガスが埋まっているのです。

技術革新によってシェールガスが身近なものとなる
そのシェールオイル・シェールガスの最大鉱区は、南部テキサス州からニューメキシコ州にまたがるパーミアン盆地です。

ここでの利点は、もともと、石油の生産地であるため、道路整備や輸送体制、水源の確保などのインフラが整っており、技術的なノウハウも豊富であったこと、加えて実行に対する政策的な面で他の州に比べて有利な点があげられます。

しかし、シェールガス層は、地下2,000メートルより深くに位置するため、これを掘削することは当時の技術では困難であると考えられていたのです。
そして、一番の問題は、仮に掘削に成功したとしても、経済的コストを考えると収益には結びつかないのではという意見も多かったのです。
更には、シェールオイル・シェールガスの生産コストは天然ガスの生産より数倍はかかるのではとも考えられていたからです。

そうした中で、シェールオイル・シェールガスへの懐疑的な考えが一変したのが、2004年の原油価格の高騰です。これによって、原油価格に連動していた天然ガス価格も大きく上昇し、シェールオイル・シェールガスの生産は採算に見合うものとなったのです。
こうしてシェールガスの開発は最速のペースで一気に進められることとなった。

アメリカはシェールガスの増産によって純輸出国となる
アメリカは、昨年の9月時点でシェールオイル・シェールガスの増産によって70年ぶりに、当初の予測通り、とうとう「純輸出国」となったのです。

こうして、シェールオイル・シェールガスの輸出が拡大したことで、原油と石油製品の輸出量が輸入量を上回ったわけです。

これは、「シェール革命」の課題であった掘削での技術開発の進歩によって、アメリカ国内でシェールオイルの生産がようやく軌道に乗ったことを意味します。
このアメリカのシェールオイル・シェールガスの増加によって、来年には年間の総量でも原油の「純輸出国」になると予想されています。

採算が合わないとされていた「シェール革命」を可能にしたのは、技術の進歩であることは間違いないようです。
しかしながら、アメリカのシェールオイル・シェールガスへの期待は未だ二分された状態なのです。

日本がつまづいた、と言いますが、なにかしたのですか。

特に日本ではシェールガスに対して懐疑的な意見が多いのです。
それはシェール革命として期待されブームとなった初期に住友商事をはじめ多くの日本企業がシェールガスへの投資に参入しましたが、失敗に終わっているからです。
採掘には予想以上の難題を伴うことが判って、コスト面を考えると製品化しても収益を上げることは見込めないと判断し撤退に踏み切った経緯があるのです。
結局、この時点では、技術の脆弱さもあり、投資対象としては早すぎたのです。


また、シェールオイル・シェールガスの鉱区がパーミアン盆地に集中していることで、埋蔵量の少なさを指摘して『シェール革命』は短命に終わると予測する専門家もいます。

日本のエネルギーの専門家たちは、一時期の風説に踊らされた過去があることで非常に慎重論が多いのです。

まとめ
アメリカの「純輸出国」への返り咲きによって、再び「シェール革命」がブームとして再燃する可能性が出てきたことは事実でしょう。
これは、脱原発の代替を模索している日本に取っても非常に期待感が持てる話でもある。

未知の資源と言われたシェールオイル・シェールガス。
「シェール革命」は、アメリカのエネルギー源を支えていることは証明されたが、ここにきて、OPECの抵抗によって、またもや原油価格の低迷を招き、シェール企業は軒並みピンチに立たされているのです。
果たして世界の資源勢力図を塗り替えることができるのか、世界中が注視しているのです。

最後まで読んで頂き有難うございます。
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